医療と福祉という切り離せない二つの分野の中で、おもにリハビリにかかわる仕事をする人として作業療法士（ＯＴ）がいます。
作業療法士は、理学療法士と並んで医師の指示を受け、多くの専門職のスタッフとリハビリテーションチームを組み、治療を実践していきます。

作業療法士が行なう作業療法には、日常生活に必要な動作の訓練や機能回復の訓練などがあります。
まず「歯を磨く」「顔を洗う」「靴を履く」など日常生活に必要な動作の訓練や改善が行なわれ、引き続いて手芸や粘土細工、楽器演奏などの作業による機能回復のための援助に移っていくのが一般的です。
また患者が知的障害者の場合は、レクリエーションなどを通じて情緒面に働きかけ、感情表現の発達を促すことも仕事の一つです。
作業療法の目的は、障害のある人に残っている能力を最大限に引き出し、回復後の自立生活、社会生活、職場復帰へ向けて身体条件、精神条件を整えることにあります。

作業療法は、理学療法のあとを引き継いで取り組むケースが多いので、働く職場は理学療法士とほぼ同じで、医療機関・医療と福祉の連携施設・福祉施設となります。
福祉現場でのスタッフの数は医療現場に比べればまだ少数ですが、社会全体でリハビリの重要性が広く認識されつつあり、作業療法士に対する福祉分野でのニーズが高まってきています。

作業療法士になるためには、高校卒業後に作業療法士養成学校か養成施設において３年以上専門知識や技術を修得した上で、国家試験に合格しなければいけません。
また、海外で作業療法に関する学校を卒業したか、免許を取得した人は、厚生労働大臣から日本の養成学校で学んだのと同等の技術があると認定を受けると、国家試験を受験することができます。

心理判定員とは、障害者や児童の自立を助けるために、心理状態を調べて判定し、援助計画を立てることを仕事とする専門職です。
おもな職場は児童相談所となっています。
相談所内の相談・措置・判定部門に心理判定員が配置されています。
次に多い職場は、身体障害者更生相談所、知的障害者更生相談所で、訪れる本人や家族と面談し、本人の心理判定を行なっています。
また、少数ですが、身体障害者更生施設、精神障害者社会復帰施設などの福祉の分野でも、心理判定員の専門知識が必要とされています。
今後は、高齢者のいる福祉の分野でも活躍の場が広がって行きそうです。

具体的な仕事の内容は、まず対象者の心理状態の把握とそのための検査があります。
心理療法担当職員や精神科医、小児科医と相談しながら検査を実施し判定を行ないます。
その判定にもとづき、レクリエーションやクラブ活動を通じた集団療法、面接による個別療法などを行ないます。

児童相談所などでは、心理判定員が各種の心理検査や面接などを通じて児童の心理判定を行ない、臨床心理士などの心理療法の専門家が児童への指導や両親へのカウンセリングを行ないます。
しかし実際には、その両方を同じ職員が兼務しているのが一般的です。
また、心理判定員が国家資格になっていないため、一般の職員が心理判定員の仕事を行なっていることも多いのが実状です。

心理判定員になるための任用条件は、精神保健に関する学識経験を有する医師、大学で心理学を専攻したか、これに準ずる資格を有する者、の２つです。
臨床心理士の資格を持っていると、採用に有利になる場合もあります。

災害に見舞われた地域の復興活動などで、ボランティアの存在が大きくニュースなどでとりあげられたこともありました。
ボランティアと聞くと慈善活動と捉えられるのが一般的でしょうが、実際参加している人に聞くと、そのボランティア観はそればかりではないようです。
ボランティアの存在は老人福祉施設、障害者福祉施設などの福祉の現場でも大変重要な役割となっています。

例えば障害者更生施設での活動についていうと、施設利用者の散歩の付き添いや作業活動の補助、移乗介助の補助などがあります。
また、ボランティアの専門性を生かし、音楽療法士の資格を持っている人が音楽活動の中心を担ったり、手芸や絵画を趣味とする人が講師として活躍しているところもあります。
ボランティアの年齢層も、福祉系の学校に通う高校生や大学生から、定年後の空いた時間を使って行なっている年配の人まで、幅広くなっています。
障害者更生施設での活動が広い範囲で行なわれる分だけ、必要とされるボランティアの年齢や特技なども幅が広くなるのです。
施設での利用者に対するサービス提供は、ボランティアの存在なくしては考えられないものになっています。

ボランティアの仕事と言っても、一部の有償ボランティアというものを除いて、ほとんどが無償になります。
ホームページで調べたり、施設に直接連絡をとって、どんな活動でのボランティアを募集しているのか、交通費や食費等、自己負担がかかるのか、などを確認するとよいでしょう。
また、将来福祉の仕事に就きたいと考えている学生の人は、在学中の時間がとれる時に、積極的にボランティア活動に参加し、施設で働く職員の動きを見て、仕事の内容や雰囲気をつかんでおくとよいでしょう。

福祉の分野で活躍している人はたくさんいますが、その中に「知的障害者相談員」があります。
仕事といっても、これらの人は報酬があるわけではなく、地域ボランティアとして活動しています。

全国にいる４５万人以上もの知的障害者（１８歳以下の知的障害児を含めて）のうち、およそ７割の人は自宅で生活しているといわれています。
そうした知的障害者本人や保護者からの相談に応じ、必要な指導、助言を行なうことが知的障害者相談員の仕事となっています。

具体的な活動内容は、家庭で生活する知的障害者の療育や、生活全般に関する相談に応じることです。
相談員という名がつきますが、相談を受けるだけでなく、福祉の施設への入所や就学、就職に関して福祉事務所などの関係機関に連絡することも行ないます。
また、これらの活動を通して地域住民の理解を深め、福祉行政の充実に結び付けていくことも大切な役割のひとつです。

知的障害者の相談に応じる公的な機関には、知的障害者更生相談所や福祉事務所などがありますが、隅々まで相談に応じられていないのが事実です。
知的障害者相談員には、これらの公的機関の手の届かない問題や、即対応できない問題について対応することが求められています。

また知的障害者の保護者から知的障害者相談員として選出されることが多く、体験を通して得られた知識を相談活動に生かしていくことが期待されています。

知的障害者相談員は、福祉事務所長が推薦し、都道府県知事・政令指定都市市長により業務委託され、業務委託期間は２年間となっています。
また、きまった福祉施設などに勤務するわけではなく、おもに自宅を拠点にして地域の相談活動を行ないます。

少子高齢化が叫ばれてもう十数年が経ち、日本は超高齢化の時代に突入しています。
2015年には、65歳以上の人が総人口に占める割合が約25％にもなると予想されています。
そんな高齢化社会に対応し、寝たきりの高齢者や障害を持った人が安心して介護を受けることができるように、介護の専門家として1987年に制定されたのが介護福祉士の国家資格制度です。

介護とは、身体や精神上の障害によって日常生活を営むうえで支障がある人を対象に、動作・家事・健康管理・社会活動を援助することです。
入浴や排泄、食事、洗面、着替え、歩行などの直接介護を行なう、中心的な役割を担うのが介護福祉士で、ケアワーカーとも呼ばれています。
具体的な仕事としては、掃除・洗濯・調理などの家事援助、入浴・排泄・着替えなどの身辺介助、薬の管理・病院への付き添いなどの健康管理、余暇活動参加などの社会活動援助などが挙げられます。
このように、単なる介護に関する技術ばかりでなく、調理、栄養学、心理学、医学一般、福祉などのさまざまな分野の知識も要求されることになります。
さらに、高齢者や障害児者が対象であるため、入浴や移動時などの介護では体力と機敏な動作も要求されるかなりハードな仕事です。
また、要介護者の家族に対して、介護に関する助言なども行ないます。

福祉の現場では、さまざまな専門職の人々がチームを組んで介護を担っています。
その中で介護福祉士は介護援助の専門職として、施設と在宅の両分野にわたって仕事をします。
特に在宅に関しては、介護保険制度の導入による「施設入所から在宅支援へ」という流れの中で、今後、より介護福祉士が活躍する場となっていくでしょう。