不幸にも事故で体の一部を失ってしまった人や、病気のために体のどこかがうまく機能しなくなってしまった人が、私たちの身近な場所で暮らしています。
義肢とは、そのような人の体の欠損部分の代わりをしたり機能を補ったりする義手や義足などのことをいい、装具とは、体の機能に障害を持つ人の機能回復を図り、機能低下を防ぐために装着する器具をいいます。
近年の義肢や装具は、最新の医療理論にもとづき、ハイテク技術が用いられるようになり、その性能の向上や適合精度の高さには目を見張るものがあります。

義肢装具士の仕事は、これらを医師の支持にもとづいて製作し、患者に対して適合を行なうことです。
製作はほとんど手作業で行なわれますが、義肢や装具を身につけた人がいかに苦痛や違和感なくスムーズに行動できるような義肢・装具が作れるか、が腕の見せ所となります。

義肢装具士は医師の指示のもと、障害を持つ人に適合する義肢・装具を作りますが、こうした開発を通じて義肢・装具を利用した医療の普及や向上にも貢献しています。
したがって、義肢装具士には製作のノウハウだけでなく、設計や製図、デザイン、工作機械の操作技術、整形外科、システム工学、生体力学、人間工学、リハビリテーションなど、さまざまな分野での知識が求められます。

他のリハビリテーション系の職種である理学療法士や作業療法士などは、医療機関や福祉の職場で働いていることが多いのですが、義肢装具士はそれとは違ったかたちで仕事をします。
義肢装具士の資格を持つ人は、ほとんどが民間の義肢製作所に勤めていて、その製作所が契約を結んでいる医療機関やリハビリテーション施設、その他の福祉の施設などの治療現場に出張して業務を行なっているのです。
医療機関などからの注文が殺到している製作所では、残業が多くなりがちなところもあるようです。

義肢装具士になるには、国家試験に合格しなくてはいけません。
高校卒業後、義肢装具士養成校または養成施設において３年以上必要な専門知識や技術を修得すると、国家試験の受験資格を得ることができます。

職能判定員の仕事は、身体障害者や知的障害者が、その人の能力に応じた仕事を見つけ、職業生活に従事できるように援助することです。
おもに身体障害者・知的障害者更生相談所をはじめ、肢体不自由者更生施設、聴覚言語障害者更生施設、内部障害者更生施設などの福祉の職場で働いています。

身体障害者・知的障害者更生相談所では、医師や心理判定員、ケースワーカーがチームを組み、職場や生活全般に適応できるように相談、訓練、指導を行なっています。
職能判定員はチームの一員として、その人の職業的能力を判定することを専門としています。

職業能力の判定とは、身体的・知的能力に応じた職種に就けるように行なわれるもので、適性検査と同じようなものです。
具体的には、作業標本テストや質問方法の標準テスト、面接などを通して生活全般の能力をできる限り正確に把握します。
この際には、判定を受けた人が、無理のない職業生活を送れるような判断を下すことが重要です。
障害者の社会復帰を支援する職種はいろいろありますが、職能判定員は実際に就業に関わる援助を行なう職種として大切な役割を担っています。

しかしながら、職能判定員として働くために必要な資格は明確になっておらず、残念なことに専門職としても確立されていません。
身体障害者・知的障害者更生相談所の場合ですと、心理判定員やその他の技術職などが、職能判定員を兼務したり代行したりしているケースが多いようです。

身体障害者・知的障害者更生相談所で働くためには、公務員試験に合格しなければなりません。
自治体によっては福祉の専門職として採用枠を設けているところもあるようですが、ほとんどは行政職や一般職の試験区分に含まれます。
そのため、公務員試験に合格しても希望の職場で必ず働けるというわけではありません。

福祉の仕事といっても、その職種は福祉サービスの対象者（高齢者、身体障害者、知的障害者、精神障害者、児童、低所得者など）によってさまざまです。
その中でも、福祉の課題全般を担当する中心的な役割を持つのが「生活指導員・生活相談員」です。
生活指導員は、地域で暮らす、あるいは社会福祉施設に入所している高齢者や障害者への相談援助を中心に、施設での生活全般にかかわるケアプランを作成し、一人ひとり個別に係わり合いながら自立生活をサポートする仕事をしています。

仕事の内容は、施設の種類によって大きく２種類に分けられます。
まず、老人福祉施設で働く生活指導員は、日常生活上の、衣服の着脱や食事、入浴などがふつうに行なえるよう、本人や家族から一人ひとり個別の課題やニーズを分析し援助プログラムを立案したり、入退所の手続きや施設の環境整備、さらには福祉事務所や医療機関との連絡調整などを行ないます。
また地域とのつながりのためにボランティアの受け入れや、保育園児との交流を深めるなどの活動も含まれます。
これに対し、障害者施設で働く生活指導員の場合は、入所者の生活援助や訓練が仕事の中心となります。
食事や衣服の着脱、入浴、排泄などの生活習慣が身につくよう指導するほか、施設内作業の指導や各種行事の立案・実行、さらには保護者、関係機関との調整などを行ないます。
また、介護職員の仕事を把握し、協力しながら指導をしていきます。

生活指導員になるための資格要件については、施設によって異なっています。
社会福祉主事任用資格を必要とする求人が大半で、最近ではさらに社会福祉士資格を採用条件にする職場も増えています。

福祉の仕事というと、高齢者や障害者に関わる内容が主になりますが、その中でも介護サービスの中心を担うのが「介護職員」（寮母・寮父）となります。
寮母・寮父という呼び名は、厚生労働省の定めた職員の配置基準に基づく職名で、最近では「ケアワーカー」「介護職員」と呼ぶ福祉施設も増えています。

仕事の内容は、職場である社会福祉施設の種類によって異なりますが、食事や入浴、排泄、衣服の着脱、移動など生活全般における介助のほか、日誌の作成、各種福祉機器の管理、看護業務の補助、掃除などを行ないます。
さらに散歩や買い物を援助したり、誕生会やお花見などの行事やレクリエーションを実施するのも大切な仕事の一つです。
「寮母」という呼び名から、女性の職場というイメージが強いですが、最近は男性が活躍する姿が目立ってきています。
車椅子への乗り降りやベッドへの移動、体位変換など力のいる仕事が多く、男性の福祉の分野への進出が今後も伸びていくと予想されます。

寮母・寮父になるための資格要件はとくにありません。
また学歴についても、必ずしも重要視されず、健康で熱意のある人なら仕事に就くことができます。
しかし最近では、介護福祉士の国家資格を求めるケースも増えているほか、ホームヘルパー養成講座のような介護についての知識や技術を求める施設も多くなっています。
介護福祉士の資格については、就職して３年の実務経験で受験資格が得られ、国家試験に合格すれば資格を取得することができます。

高齢者福祉施設の寮母になるのであれば、ホームヘルパー２級以上を持っていると有利といえるでしょう。

福祉の分野の中でも、特に精神障害者にかかわる仕事として「精神保健福祉相談員」があります。
地域の精神保健活動の第一線機関である保健所や保健センターで、精神障害者やその家族の相談に応じて、病状の悪化を防ぐとともに、社会復帰できるようにさまざまな援助を行なうのが精神保健福祉相談員の仕事です。

具体的な仕事内容は、精神衛生に関する相談に応じるほか、管轄地域内の精神保健福祉に関する実態把握や訪問指導、患者家族会などの活動に対する援助や指導、教育や広報活動および協力組織の育成、関係機関との連携活動、医療や保護に関する事務などです。
近年の精神障害の入院受療率は、循環器系の疾患とならんで最も高く、それにともなって保健所業務のなかに占める精神保健業務の割合も増加の傾向にあります。

精神保健福祉相談員は、保健師などから分化した、比較的新しい仕事です。
保健師以外の資格としては、精神保健福祉士を持っていると、働く際に有利といえるでしょう。

精神保健福祉相談員は保健所や保健センターで働く公務員なので、就職するにはまず公務員試験に合格しなければなりません。
その後に
●精神保健福祉士の資格を持っている
●大学で社会福祉に関する科目を履修して卒業し、精神保健・精神障害者の福祉に関する知識・経験がある
●医師である
●厚生労働大臣指定の講習会を修了した保健師で、精神保健に関する知識・経験がある
のいずれかの要件を満たしていれば配属されます。
しかし、すぐ精神保健福祉相談員として働けるとは限らず、まず保健所の保健師として配属され、経験を積んだうえで職務に就くことが多いようです。